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ファンスタイル一級建築士事務所の森です。
突然ですが、ZEHをご存知ですか?
まず、何と読むのか、何を略した言葉でどのような意味があるのか、一体ZEHとは何で家づくりにどのような関係があるのかなど、今回はZEHの概要についてご説明したいと思います。

まずは「ZEH」について

ZEHの読み方は「ゼッチ」で、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(Net Zero Energy House)の略称です。このネットは「正味の数量」という意味合いで、食料品などを買ったときにNET100gという記載があったら、パッケージを除いた中身の重量が100gということを意味します。

つまりZEHとは、エネルギーの中でも電気の消費量(※一次エネルギーの消費量)が年間でゼロになることを目指す住宅です。消費する電力の正味量をゼロになんてできるのという声が聞こえてきそうですが、ここでポイントになるのが断熱と省エネ、創エネです。

断熱性を上げることでエネルギー消費を抑え、その上で省エネ機器を導入し、それに加えて太陽光発電等でエネルギーを作り出して「消費する電力<創出する電力」を実現する家づくりをしようとしています。

具体的には、断熱は断熱材の種類やサッシの種類が大きく影響しますし、省エネは機器類の選定、特に暖房機器や給湯機器が数値に大きく影響するとご理解ください。

※一次エネルギーの計算は、冷暖房と給湯、換気、照明に使われるエネルギーが対象で、そのほかの家電は含まれません。家電等は定量で算入されます。

どうして今「ZEH」なのか?

このタイミングでZEHが登場したのには、理由があります。

主な理由は、エネルギーと環境問題です。日本は、資源やエネルギーの多くを外国に頼り自給率が低いこと、エネルギー利用による地球温暖化などの環境問題、価格を含めたエネルギーの安定供給などの課題があり、国は1960年ごろからエネルギー問題に取り組んでいました。

70年代のオイルショックではエネルギー価格が高騰、バブルがはじけた後の90年代になると地球温暖化の原因とされるCO2の削減が課題となり、97年には京都議定書が採択されました。2011年には東日本大震災が起こり、あの原発事故でエネルギーの安全性が見直され、エネルギーミックス(電力をひとつのエネルギー源だけに頼らないこと)が注目を集めるようになりました。

その流れの中で、2015年に合意にいたったパリ協定(温室効果ガスの削減)の影響をZEHは受けています。商工業は大幅に改善傾向にあるものの、一般住宅は消費割合が大きいにもかかわらず改善が見られないため、今回のZEHを打ち出したという流れがあります。

「ZEH」には補助金が出る!その条件とは?

ZEH普及推進のポイントになっているのは補助金です。ZEHには全部で5つの種類がありますが、「寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る」という条件を除く3つのZEHが熊谷では該当すると考えられます。

① ZEH(ゼッチ):補助上限70万円/1戸
一次エネルギー消費量:▲20%以上
太陽光発電などを含む一次エネルギー消費量:▲100%以上

② ZEH Oriented(ゼッチ オリエンテッド):補助上限70万円/1戸
一次エネルギー消費量:▲20%以上
太陽光発電などを含む一次エネルギー消費量:太陽光発電などを導入しなくてもいい
※補助金対象は都市部狭小地などの詳細な条件あり

③ ZEH +(ゼッチ プラス)
一次エネルギー消費量:▲25%以上
太陽光発電などを含む一次エネルギー消費量:▲100%以上
さらに以下の3つの中から2項目以上をクリア
・断熱性能の更なる強化
・高度エネルギーマネジメント
・太陽光発電などによる電気自動車への充電設備(プラグインハイブリッド車を含む)

ZEHは新築でも中古住宅でも条件を満たしていれば補助金の支給対象となります。もうひとつ外せない条件がありまして、それが登録済みのZEHビルダーまたはプランナーを利用することなのですが、弊社はZEHビルダー登録を済ませております。

まとめ

国際的なエネルギーや環境問題という背景からくる住宅の補助金だけでなく、「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という政府目標が掲げられていることからも、ZEHがこれからのスタンダードになっていくことは明らかです。

もちろん弊社もZEH推進に貢献するつもりですが、まだなじみのないシステムでしょう。この大きな流れの中で、デザイン性を重視した省エネ住宅(断熱+省エネ機器)をご提案することもできます。

また、太陽光パネルメーカーと提携して、太陽光発電が実質0円で設置することが可能になりました。こちらについてご興味があれば、ご遠慮なくお問合せください。

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